コロナによる死亡者数に疑念あり

インフルエンザによる死亡者数は、毎年１万人ほどで推移していた。 しかし、去年のインフルによる死者は、ほぼ０に近いという。 コロナによる、死亡者数は４月末現在で１万１６０人。 インフルと同程度だということだ。 しかも、この数字は去年から累計なのだ。 マスコミが、如何にコロナが危険かを煽っているに過ぎ... 続きをみる

コロナについての考察・陽性率

陽性になった人の割合が減っている 大阪でコロナウィルスの感染者が増えていると、マスコミが大騒ぎしている。 でも、感染者数だけにしか焦点をあてていないのは、おかしいと思う。 何故、検査数をもっとしっかり公表しないのだろう。 検査数がわかれば、陽性率がわかる。 大阪の場合、感染者数が1000人を越えた... 続きをみる

選択的夫婦別姓の先にあるもの

選択的夫婦別姓は始まりにしかすぎない。 家族という絆を少しばかり揺さぶる程度だろう。 混乱したり、不安になったりする人もいると思う。 混乱こそが彼ら（中共）の狙いなのだ。 次に仕掛けて来るのが、戸籍制度の廃止！ この制度を廃止したいと言い出したのは、民主党（今の立憲民主党）だ。 当時の法務大臣の言... 続きをみる

懲りないNHK

NHKが海外向けサイト「NKKワールドニュース」で、 また嘘情報を流している。 「ほぼ全ての夫婦に夫の姓を強制する『時代遅れ』の法に対して、 日本の人々は異議を唱えています」 まるで、日本人の多くが夫婦別姓を望んでいるような書き方だ。 しかも「強制」とは！ さらに今朝、夫婦別姓を推し進める目的のニ... 続きをみる

選択的夫婦別姓と家族制度

結婚しても男女それぞれが別姓というのは、 世界ではよくあることだとマスコミは言っている。 日本だけが、旧態依然だという論調だ。 実際のところはどうなのだろうか。 世界的に見ると、夫婦が共通の姓を名乗る国は多々ある。 アメリカは1970年に夫婦別姓を認めたが、 共通の姓にしている割合は70％近くにな... 続きをみる

マスメディアが支持する政党

日本民間放送労働組合連合会（民放労連）と NHK関連労働組合連合会（NHK労連）は 立憲民主党を支持している。 これは以前ウィキで公表されていた。 いつの間に削除されたのか今は確認できない。 堂々と立憲民主党を支持していると公表するなど 日本人を支配したと思っていたのだろうか。 しかし、報道のあり... 続きをみる

国連は誰のもの

以下の見出しの記事を共同通信社が発表した。 国連、処理水放出に「深い憂慮」　福島原発で特別報告者 【ジュネーブ共同】国連のボイド特別報告者（人権と環境担当）らは15日、日本政府による東京電力福島第1原発処理水の海洋放出決定に「深い憂慮」を表明した。 　ボイド氏らは「汚染された水が海洋に放出されるこ... 続きをみる

またしてもNHKがやってくれた

福島原発の汚染水を処理した水を海に放出することが決まった。 それに対して、NHKが風評被害を助長させる報道をした。 福島原発の処理水を放射性排水（汚染水）と報じたのだ。 しかも英語で発信した。 これに非難が殺到し、汚染水を処理水に書き換えた。 そもそも、福島の処理水はWHOで定められている 飲料水... 続きをみる

外国人参政権には反対

民主党時代に日本は株価も一万円を割り景気は低迷しました。 東日本大地震の時は、首相の不手際で混乱がありました。 その民主党は、立憲民主党と名前を変えただけで中身は同じです。 彼らが目指している中に外国人参政権があります。 知り合いから頼まれて、描いた漫画を貼ります。 民主党の頃のものだけれど、今と... 続きをみる

マスメディア編３

毎日新聞の身勝手さ 毎日新聞の海外向けサイト「毎日ディリーズニュース」に 掲載されていた記事は品性の欠片もない まるでアダルトビデオのような内容だ 日本女性を売春婦と誤解させるような記事を ７年間も掲載し続けた この事を指摘された毎日新聞は謝罪し、当該記事は削除した しかし、記事の訂正のコメントは... 続きをみる

マスメディア編２

各新聞社が提携しているのが下記の通り 各国の通信社と情報を交換するために提携するのは構わない ただ、日本を貶めるような印象記事が多いのは問題 毎日新聞（朝鮮日報） 東京新聞［中日新聞東京本社］（大韓毎日） 朝日新聞（東亜日報）（ニューヨークタイムズ） 読売新聞（韓国日報） 時事通信（中央日報） 共... 続きをみる

マスメディア編１

テレビ局の提携先 マスメディアの反日ぶりは凄まじいものがある。 それもそのはず、各テレビ局が提携しているのが下記の通り 日本テレビ（韓国SBS） TBS（韓国聯合TVNEWS） フジテレビ（韓国文化放送MBS） テレビ朝日（CNN） NHK（中国中央電視台）（韓国放送公社） 韓国の放送局と提携して... 続きをみる